投資信託の世界

投資信託が個人の資産形成手段としての役割を果たすために！！

半世紀以上にわたり投資信託と向き合ってきた著者が150年の歴史から現在の制度・商品・販売・運用・税制まで、その奥深さを解説

投資家、投資信託の販売担当者、メディア関係者、学生、研究者など、投信に関心をもつすべての方に贈る決定版

推薦のことば
「本書は、投資信託協会の主任研究員であった杉田浩治氏が、これまでの調査研究の成果を集大成し、わかりやすく解説したもので、投資信託に携わる方の座右の書として、また投資信託を学ぶ方のテキストとして最適な書である。多くの方々に利用いただきたい」
一般社団法人 投資信託協会 副会長専務理事　杉江 潤

主要目次

第１章　投資信託とは何か
１　共同投資により、分散投資と専門家運用を実現する（投資信託の仕組み）／２　投資を代行する、企業価値の向上に貢献する（投資信託の社会的役割）／３　専門会社が役割分担（運営方法）／４　規模の効果を得られる一方、コストがかかる（メリットとデメリット）／５　元利保証はない（銀行預金との違い）／６　お任せ運用である（直接証券投資との違い）／７　資金借入れなし、換金自由（ヘッジファンドとの違い）
第２章　リスクとリターン
１　リスクの語源は「勇気をもって試みる」（リスクとは何か）／２　「安全・有利」はない（金融商品のリスクとリターン）／３　信用リスク・価格変動リスクなど（金融商品のリスクの種類）／４　インカムとキャピタルゲイン（金融商品のリターンを分解する）／５　株式は長期になれば安定（金融商品のリターンの実績―預金と株式の比較）／６　投資対象により異なる投資信託のリスクとリターン／７　リターンを高める複利の力
第３章　投資信託の歴史（世界と日本）
１　19世紀にイギリスで誕生／２　大資金をもたない投資家の悩みを解決（投資信託はなぜ生まれたか）／３　アメリカで大発展（世界の投資信託はどのように発展してきたか）／４　多様化とグローバル化（日本の投資信託の歴史）
第４章　投資家保護はどのように行われるか（日本と世界）
１　金商法・投信法で規制（投資信託の投資家保護の枠組み）／２　投資家への忠実義務が中心（制度の運営に関する法制）／３　適合性原則が中心（販売に関する法制と関連事項）／４　「発注後に算出される価格」で買付・換金（投資信託の買付・換金ルール）／５　分散の徹底・レバレッジ排除など（資産運用に関する法制）
第５章　商　　品
１　公募・契約型・証券投資信託が中心（日本の投資信託の種類）／２　資産・地域で分類（投資対象別にみた商品分類）／３　契約型と会社型など（世界の投資信託の分類）／４　１本当り規模が小さい日本（ファンド数などの国際比較）／５　品揃えが整った日本（外国と日本の商品バラエティの比較）／６　ETF、ターゲット・デート・ファンド、ESG投資（世界の注目商品）
第６章　販　　売
１　投資信託はだれがどのような目的で買っているか（販売対象マーケット）／２　投資家は買い付けた投資信託を何年間保有しているか（平均保有期間）／３　安値買い・高値売りしている投資家（ファンドリターンと投資家リターンの関係）／４　だれがどのような方法で販売しているか（販売経路）
第７章　資産運用
１　資産運用はどのように行われるか（運用のプロセスと運用会社の組織）／２　ファンドマネジャー制と委員会制などの違い（ファンドの運用方式）／３　投資スタイルなどの活用（アクティブ運用の手法）／４　主軸は穏健なアクティブ運用（アクティブ運用とパッシブ運用の歴史的変遷）／５　パフォーマンスの良否、市場への影響（アクティブとパッシブの是非をめぐる議論）／６　アメリカでも海外投資増加（投資のグローバル化の状況）／７　上場企業の価値向上を促す（スチュワードシップ・コード）／８　中立の立場からファンド評価（パフォーマンス評価機関）／９　日本で新規参入が増加（世界の投資信託運用業界の現況）
第８章　分配と税制
１　評価益も分配可能（日本の分配の制度）／２　日本は自由度が高い（分配制度の国際比較）／３　アメリカの投資家は分配を嫌っている（分配の実態の国際比較）／４　投資家にフレンドリーな日本の税制（投資信託税制の国際比較）／５　投資優遇が充実している日本（貯蓄・投資優遇税制の国際比較）
第９章　ディスクロージャー（情報開示）
１　目論見書と運用報告書が中心（投資信託の情報開示の流れ）／２　「交付」と「請求」の２種類（目論見書の種類と記載内容）／３　半年～１年ごとに作成（運用報告書の種類・作成時期と記載内容）／４　毎月、運用状況を開示（投資信託会社による適時開示）／５　個別企業・個別案件ごとに開示（組入株式の議決権行使）／６　投資家ごと、ファンドごとに開示（販売会社のトータルリターン通知制度）／７　リスクの表示方法が異なる（情報開示制度の海外との比較）
第10章　これからの投資信託
１　世界の投信残高は5000兆円・新興国の成長大（世界と日本の投信の現況）／２　投資家リターン向上・受託者責任の遂行など（世界と日本に共通の課

著者紹介

杉田　浩治（すぎた　こうじ）
　日本証券経済研究所特任リサーチ・フェロー。早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター「ファンドマネジメント講座」講師、投資信託協会「資産運用業に係る海外動向等の調査部会」委員を兼務。日本証券アナリスト協会検定会員。野村證券投資信託委託（現・野村アセットマネジメント）企画部長・NY駐在員事務所長などを経て、2006年より日本証券経済研究所に勤務。2014年７月～2018年３月投資信託協会主任研究員。
　著書に『投資信託の法務と実務』（共著、金融財政事情研究会、2002年）、『プロフェッショナル投資信託実務』（共著、経済法令研究会、2000～2018年）、『投資信託の制度・実態の国際比較』（単著、日本証券経済研究所、2018年）などがある。その他論文・レポート多数（一部は日本証券経済研究所ウェブサイト「出版物・研究成果等→トピックス」欄に掲載）。