投資信託の世界

投資信託の世界

定価:2,000円+税

編・著者名:杉田 浩治[著]

発行日:2019年01月11日

判型・体裁・ページ数:四六判・並製・368ページ

ISBNコード:978-4-322-13429-2

投資信託が個人の資産形成手段としての役割を果たすために!!

半世紀以上にわたり投資信託と向き合ってきた著者が150年の歴史から現在の制度・商品・販売・運用・税制まで、その奥深さを解説

投資家、投資信託の販売担当者、メディア関係者、学生、研究者など、投信に関心をもつすべての方に贈る決定版

推薦のことば
「本書は、投資信託協会の主任研究員であった杉田浩治氏が、これまでの調査研究の成果を集大成し、わかりやすく解説したもので、投資信託に携わる方の座右の書として、また投資信託を学ぶ方のテキストとして最適な書である。多くの方々に利用いただきたい」
一般社団法人 投資信託協会 副会長専務理事 杉江 潤

主要目次

第1章 投資信託とは何か
1 共同投資により、分散投資と専門家運用を実現する(投資信託の仕組み)/2 投資を代行する、企業価値の向上に貢献する(投資信託の社会的役割)/3 専門会社が役割分担(運営方法)/4 規模の効果を得られる一方、コストがかかる(メリットとデメリット)/5 元利保証はない(銀行預金との違い)/6 お任せ運用である(直接証券投資との違い)/7 資金借入れなし、換金自由(ヘッジファンドとの違い)
第2章 リスクとリターン
1 リスクの語源は「勇気をもって試みる」(リスクとは何か)/2 「安全・有利」はない(金融商品のリスクとリターン)/3 信用リスク・価格変動リスクなど(金融商品のリスクの種類)/4 インカムとキャピタルゲイン(金融商品のリターンを分解する)/5 株式は長期になれば安定(金融商品のリターンの実績―預金と株式の比較)/6 投資対象により異なる投資信託のリスクとリターン/7 リターンを高める複利の力
第3章 投資信託の歴史(世界と日本)
1 19世紀にイギリスで誕生/2 大資金をもたない投資家の悩みを解決(投資信託はなぜ生まれたか)/3 アメリカで大発展(世界の投資信託はどのように発展してきたか)/4 多様化とグローバル化(日本の投資信託の歴史)
第4章 投資家保護はどのように行われるか(日本と世界)
1 金商法・投信法で規制(投資信託の投資家保護の枠組み)/2 投資家への忠実義務が中心(制度の運営に関する法制)/3 適合性原則が中心(販売に関する法制と関連事項)/4 「発注後に算出される価格」で買付・換金(投資信託の買付・換金ルール)/5 分散の徹底・レバレッジ排除など(資産運用に関する法制)
第5章 商  品
1 公募・契約型・証券投資信託が中心(日本の投資信託の種類)/2 資産・地域で分類(投資対象別にみた商品分類)/3 契約型と会社型など(世界の投資信託の分類)/4 1本当り規模が小さい日本(ファンド数などの国際比較)/5 品揃えが整った日本(外国と日本の商品バラエティの比較)/6 ETF、ターゲット・デート・ファンド、ESG投資(世界の注目商品)
第6章 販  売
1 投資信託はだれがどのような目的で買っているか(販売対象マーケット)/2 投資家は買い付けた投資信託を何年間保有しているか(平均保有期間)/3 安値買い・高値売りしている投資家(ファンドリターンと投資家リターンの関係)/4 だれがどのような方法で販売しているか(販売経路)
第7章 資産運用
1 資産運用はどのように行われるか(運用のプロセスと運用会社の組織)/2 ファンドマネジャー制と委員会制などの違い(ファンドの運用方式)/3 投資スタイルなどの活用(アクティブ運用の手法)/4 主軸は穏健なアクティブ運用(アクティブ運用とパッシブ運用の歴史的変遷)/5 パフォーマンスの良否、市場への影響(アクティブとパッシブの是非をめぐる議論)/6 アメリカでも海外投資増加(投資のグローバル化の状況)/7 上場企業の価値向上を促す(スチュワードシップ・コード)/8 中立の立場からファンド評価(パフォーマンス評価機関)/9 日本で新規参入が増加(世界の投資信託運用業界の現況)
第8章 分配と税制
1 評価益も分配可能(日本の分配の制度)/2 日本は自由度が高い(分配制度の国際比較)/3 アメリカの投資家は分配を嫌っている(分配の実態の国際比較)/4 投資家にフレンドリーな日本の税制(投資信託税制の国際比較)/5 投資優遇が充実している日本(貯蓄・投資優遇税制の国際比較)
第9章 ディスクロージャー(情報開示)
1 目論見書と運用報告書が中心(投資信託の情報開示の流れ)/2 「交付」と「請求」の2種類(目論見書の種類と記載内容)/3 半年~1年ごとに作成(運用報告書の種類・作成時期と記載内容)/4 毎月、運用状況を開示(投資信託会社による適時開示)/5 個別企業・個別案件ごとに開示(組入株式の議決権行使)/6 投資家ごと、ファンドごとに開示(販売会社のトータルリターン通知制度)/7 リスクの表示方法が異なる(情報開示制度の海外との比較)
第10章 これからの投資信託
1 世界の投信残高は5000兆円・新興国の成長大(世界と日本の投信の現況)/2 投資家リターン向上・受託者責任の遂行など(世界と日本に共通の課

著者紹介

杉田 浩治(すぎた こうじ)
 日本証券経済研究所特任リサーチ・フェロー。早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター「ファンドマネジメント講座」講師、投資信託協会「資産運用業に係る海外動向等の調査部会」委員を兼務。日本証券アナリスト協会検定会員。野村證券投資信託委託(現・野村アセットマネジメント)企画部長・NY駐在員事務所長などを経て、2006年より日本証券経済研究所に勤務。2014年7月~2018年3月投資信託協会主任研究員。
 著書に『投資信託の法務と実務』(共著、金融財政事情研究会、2002年)、『プロフェッショナル投資信託実務』(共著、経済法令研究会、2000~2018年)、『投資信託の制度・実態の国際比較』(単著、日本証券経済研究所、2018年)などがある。その他論文・レポート多数(一部は日本証券経済研究所ウェブサイト「出版物・研究成果等→トピックス」欄に掲載)。