地域の資源を活かす再生可能エネルギー事業
定価：2,200円（税込）
編・著者名：認定ＮＰＯ法人環境エネルギー政策研究所 編著 協力：法政大学サステイナビリティ研究所
発行日：2014年06月10日
判型・体裁・ページ数：四六並・244ページ
ISBNコード：978-4-322-12437-8
書籍の説明
著者の略歴
- 環境エネルギー政策研究所（ISEP：Institute for Sustainable Energy Policies）
- 持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関。2000年9月、飯田哲也所長のもと、地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家、専門家によって設立。
書籍紹介及び目次抜粋
- 地元のポテンシャリティが電気を創る
- ◆自然エネルギーは地域に雇用を生み、流出していたお金を地域内に循環させうる―持続可能なエネルギー社会の実現に向けた、地域の人材・技術・資金を活用した再エネ事業化の要点をわかりやすく解説。
- ◆再エネ事業をめぐる国内外の現状と展望、コミュニティパワーの意義、地域の主体や利害関係者との調整といった事業化の準備段階で留意すべき事項を整理、地域での取組みを紹介。
- ◆2014年度固定買取価格に基づく太陽光／風力発電の収支シミュレーションと資金計画を示しながら具体的な事業化計画を詳説。
- ◆地域での再エネ事業を考えている方、再エネ事業への融資を検討する地域金融機関の融資・渉外担当者等、必読の書。
- ●主要目次●
- 序 章 地域を活性化するための再生可能エネルギーの取組み
- 第１章 再生可能エネルギーとは何か
- 1.1 再生可能エネルギーへの期待
- 1.2 日本の再生可能エネルギー
- 1.3 地域別の導入状況と導入ポテンシャル
- 1.4 再生可能エネルギーの促進制度
- 第２章 地域の資源を活かす
- 2.1 事業化に向けての準備
- 2.2 事業計画の立案
- 第３章 地域の資金を活かす
- 3.1 収支計画
- 3.2 資金計画
- 第４章 地域の技術と人材を活かす
- 4.1 メンテナンス事業者の育成
- 4.2 発電機器メーカーの生産拠点誘致
- 4.3 他地域との広域連系による電力の安定供給
- 第５章 今後の再生可能エネルギー市場の動向
- 5.1 資金調達の成否が重要課題となる
- 5.2 設備利用率の向上が勝敗を分ける
- 5.3 再エネ法以外にも地域間連携による売電メニューがある
- 5.4 固定価格買取制度以外の生グリーン電力の地域としての付加価値
- 終 章 再生可能エネルギー事業の普及のための今後の課題